世界の化学療法誘発性疼痛の市場規模、疾患概要、疫学予測：2026年調査レポートを発表
株式会社マーケットリサーチセンター（本社：東京都港区、世界の市場調査資料販売）では、「世界の化学療法誘発性疼痛の市場規模、疾患概要、疫学予測、英文タイトル：Chemotherapy Induced Pain Epidemiology Forecast; Disease Overview; Epidemiology Forecast; Patient Pool Analysis」調査資料を発表しました。本資料には、市場規模、疾患概要、疫学予測、患者数分析（日本、米国、ヨーロッパ、インドなど）、治療上の課題・アンメットニーズなどの情報などが盛り込まれています。
■主な掲載内容
本レポートは、化学療法誘発性疼痛（Chemotherapy Induced Pain）の疫学動向について、過去の患者推移と2026～2035年の将来予測を整理した市場調査レポートである。化学療法誘発性疼痛は、抗がん薬治療に伴って生じる神経障害、粘膜障害、筋骨格系障害、内臓症状などを背景とする疼痛の総称であり、中でも化学療法誘発性末梢神経障害（Chemotherapy-Induced Peripheral Neuropathy：CIPN）に伴う神経障害性疼痛が主要な病態として位置づけられている。ecancerや複数研究の統合解析では、化学療法を受ける患者のおよそ10人中4人、すなわち約40％が持続性の疼痛性末梢神経障害を経験するとされる。調査会社は、がん治療後の長期生存者が増加する中で、こうした治療関連疼痛の評価、支持療法、多職種管理の重要性がさらに高まるとみている。本調査では2025年を基準年、2019～2025年を過去分析期間、2026～2035年を予測期間とし、米国、ドイツ、フランス、イタリア、スペイン、英国、日本、インドの8主要市場を対象に、有病状況、年齢、性別、病型、診断患者数などを分析している。
化学療法誘発性疼痛は単一の病態ではなく、抗がん薬による直接的な組織障害、炎症反応、末梢神経損傷など複数の機序によって生じる。最も代表的なのがCIPNであり、手足のしびれ、ピリピリ感、灼熱感、痛覚過敏などが典型的な症状となる。四肢末端から左右対称に症状が出ることが多く、慢性化すると日常生活や歩行、細かい作業に影響する。
神経障害性疼痛以外にも、口腔・消化管粘膜障害に伴う粘膜炎関連疼痛、筋肉痛・関節痛などの筋骨格系疼痛、内臓不快感などが含まれる。そのため、「化学療法誘発性疼痛」という市場カテゴリーは、CIPNに伴う痛みだけでなく、より広い治療関連疼痛を含む可能性がある。
一方、提示資料で具体的な疫学数値の多くを占めているのは「持続性の疼痛性末梢神経障害」である。このため、化学療法誘発性疼痛全体の有病率と、疼痛性CIPNの有病率を同一視しないことが重要である。
BMJ Groupによると、化学療法を受ける患者の約40％が、治療後少なくとも3か月以上持続する疼痛性ニューロパチーを発症するとされる。これは、化学療法関連疼痛が急性期だけの問題ではなく、治療終了後も長期に残存し得ることを示している。
Ryan S D'Souzaらの2025年の統合解析でも、化学療法関連ニューロパチーを有する患者の約41.2％が慢性的な疼痛症状を経験すると報告されている。約40％という複数の推定が一致していることから、持続性の疼痛を伴う神経障害は臨床的にかなり大きな患者層を形成すると考えられる。
ただし、この41.2％は「化学療法を受けたすべての患者の41.2％」ではなく、「化学療法関連神経障害を有する患者のうち慢性疼痛を呈する割合」である可能性が高い。そのため、レポート冒頭の「4人に1人ではなく約4人に10人が疼痛性末梢神経障害を発症」という表現と完全に同じ分母とは限らない。
疫学解釈ではこの分母の違いが重要である。化学療法患者全体、CIPN患者、疼痛性CIPN患者、治療後3か月以上持続する慢性疼痛患者は、それぞれ異なる患者集団である。
年齢別では、Karthikeyan Kaliyamurthiらの2025年の報告で、化学療法誘発性疼痛は幅広い成人年齢層に発生するものの、45～64歳で疼痛強度が最も高い傾向が示されている。
これは必ずしも「45～64歳で発症率が最も高い」という意味ではなく、臨床データ上、この年齢層がより強い疼痛を訴えたという所見である可能性がある。したがって、年齢別発症頻度と疼痛強度は区別する必要がある。
中年層で強い疼痛が問題になることは、就労や家事、介護などへの影響という点でも重要である。がん治療自体が終了しても神経障害性疼痛が残れば、社会復帰や職場復帰が妨げられる可能性がある。
高齢患者では、もともとの神経障害、糖尿病、筋骨格系疾患などが併存する可能性があり、化学療法関連疼痛との区別や重症度評価が複雑になる場合がある。ただし、今回の資料では高齢者特異的な数値までは示されていない。
性別については、大きな差は認められていない。Andreas A Argyriouらの2025年の報告では、化学療法誘発性神経障害性疼痛の発生率は男性約27.2％、女性約27.7％で、ほぼ同程度であった。
したがって、他の一部の慢性疼痛疾患とは異なり、本資料では明確な女性優位や男性優位は示されていない。患者の性別よりも、使用する抗がん薬、累積投与量、患者個人の感受性などの方が重要な発症要因になると考えられる。
化学療法誘発性疼痛の発症や重症度は、治療レジメンに大きく依存する。提示資料では個別薬剤の詳細までは示されていないが、一般的に神経障害を引き起こしやすい抗がん薬を長期間、あるいは高累積量で使用するほど症状リスクが高まるという枠組みで説明されている。
つまり、通常の慢性疾患のように人口あたりの発症率だけで評価するより、「どのがん患者が、どの化学療法を、どれだけ受けたか」が患者数を決める重要な要因となる。
したがって、化学療法誘発性疼痛の将来患者数は、がん罹患数そのものに加えて、化学療法使用率、治療期間、がん患者の生存率にも左右される。抗がん治療が進歩して患者が長く生存すれば、慢性治療後合併症を抱えるサバイバー人口も増える可能性がある。
米国では、人口ベース調査でがんサバイバーの約9.5％が、がんまたはその治療に関連した持続性疼痛を報告している。この中には化学療法関連疼痛も含まれる。
ただし、米国の9.5％は化学療法誘発性疼痛だけの有病率ではない。「がんそのものによる疼痛」「手術後疼痛」「放射線治療関連疼痛」などが含まれる可能性があるため、化学療法単独の患者数として解釈することはできない。
英国では、がんサバイバーの約33～40％が治療後の慢性疼痛を経験するとされ、その中に化学療法関連疼痛が含まれている。これも同様に、すべてが化学療法起因とは限らない。
したがって、米国9.5％と英国33～40％を単純な国別化学療法疼痛有病率として比較することは適切ではない。調査対象、疼痛定義、がん種、治療歴などが異なる可能性が高い。
ドイツ、フランス、イタリア、スペイン、日本、インドについては、提示資料では具体的な化学療法誘発性疼痛の国別有病率は示されていない。ただし、いずれもがん治療患者数が大きく、化学療法を受ける患者が一定数存在するため、臨床的に重要な支持療法ニーズがあるとされる。
市場・疫学上で重要なのは、化学療法誘発性疼痛が「化学療法中の一時的な副作用」にとどまらないことである。治療後3か月以上続く疼痛性ニューロパチーが約40％にみられるというデータは、がんサバイバーシップに長期的な影響を与えることを示している。
症状が持続すると、歩行、睡眠、手作業、就労、気分、社会活動などに影響する。したがって、生命予後が改善した患者においては、疼痛による生活の質低下をどう減らすかが重要な課題になる。
さらに、疼痛が強い場合には抗がん薬の減量、投与延期、薬剤変更、さらには治療中止につながる可能性がある。そのため、化学療法誘発性疼痛は単なるQOL問題だけでなく、がん治療そのものの継続可能性にも影響する。
この点から、早期の疼痛評価が重要である。しびれや灼熱感などの症状が軽いうちに把握できれば、治療レジメン調整や支持療法によって重症化を防げる可能性がある。
治療の中心は、疼痛症状の軽減、神経機能の保護、生活機能維持である。現状では、すべての患者で化学療法性神経障害を確実に予防・治癒できる単一の治療法は示されていない。
薬物療法としては、一般的な鎮痛薬に加えて、神経障害性疼痛を対象とする抗けいれん薬が用いられる。資料ではガバペンチン、プレガバリンなどが挙げられている。
これらは神経障害性疼痛の異常な神経興奮を抑えることを目的とするが、患者ごとの効果には差がある。そのため、症状の強さや副作用を見ながら個別に調整する必要がある。
抗うつ薬も神経障害性疼痛に使用されることがある。ここでの目的は必ずしも抑うつ治療だけではなく、疼痛伝達系を調節して慢性疼痛を軽減することである。
局所治療薬も選択肢となる。限局した神経障害性疼痛では、全身副作用を抑えながら症状部位を直接治療できる可能性がある。
中等度から重度の疼痛では、オピオイドが処方される場合もある。ただし、長期使用では副作用や依存性などの問題があるため、患者ごとに慎重な適応判断が必要となる。
非薬物療法も重要である。理学療法は、痛みに伴う活動低下や筋力低下を防ぎ、身体機能を維持することを目的とする。
鍼治療も支持療法の一つとして挙げられている。資料では効果の程度や適応基準までは示されていないが、薬物療法だけで十分に症状を抑えられない患者の補助的選択肢として位置づけられている。
心理的支援も重要である。慢性疼痛は睡眠障害、不安、抑うつ、社会活動低下などと相互に悪影響を及ぼす可能性があるため、疼痛治療を薬剤だけで完結させるのではなく、多職種で管理する必要がある。
症状が非常に強い場合には、化学療法そのものの調整が必要になる。投与量を減らす、投与間隔を変更する、別の抗がん薬へ切り替えるといった選択が検討される。
ただし、抗がん薬を減量すると腫瘍治療効果へ影響する可能性があるため、疼痛管理とがん治療効果のバランスを取る必要がある。この点が通常の慢性疼痛治療と異なる大きな特徴である。
市場の観点では、化学療法誘発性疼痛は腫瘍学と疼痛医療が交差する支持療法市場を形成する。がん罹患数だけでなく、がん患者の長期生存率が上昇するほど、治療後の慢性疼痛患者数が増加する可能性がある。
したがって、2026～2035年の患者プール拡大は、必ずしも化学療法自体が増えることだけを意味しない。がん治療の成功によって生存患者が増え、その中で長期的なCIPNや疼痛を抱える人が蓄積することも重要な要因となる。
また、疼痛の認識・評価が改善すれば、従来は単なる「抗がん薬の副作用」として十分記録されていなかった患者が診断・治療対象となる。そのため、診断患者数増加の一部は疾患認知の向上による可能性がある。
今後の研究では、神経保護薬やより標的化された治療の開発が重要とされる。理想的には、疼痛が発生してから治療するだけでなく、化学療法による神経損傷そのものを予防できる治療が求められている。
そのため、2026～2035年には、抗がん薬レジメン開始前のリスク評価、治療中の神経症状モニタリング、早期介入、慢性化後の個別疼痛管理という一連の管理体系がより重要になると考えられる。
全体として本レポートは、化学療法誘発性疼痛を「抗がん薬による神経損傷、組織障害、炎症などによって生じ、とくに末梢神経障害性疼痛が長期に残存しやすい、がん治療に伴う重要な支持療法上の問題」と位置づけている。
化学療法を受ける患者のおよそ40％が少なくとも3か月以上持続する疼痛性ニューロパチーを経験するという報告があり、別の統合解析では化学療法関連ニューロパチー患者の約41.2％に慢性疼痛がみられる。したがって、疼痛性CIPNはがんサバイバーにおける大きな長期合併症である。
年齢では45～64歳で強い疼痛が報告されることが多い一方、幅広い成人に発生する。性別では男性27.2％、女性27.7％とほぼ同等で、明確な男女差はみられない。
米国ではがんサバイバーの約9.5％ががんまたは治療関連の持続性疼痛を報告し、英国では33～40％が治療後の慢性疼痛を経験するとされる。ただし、これらは化学療法誘発性疼痛だけを対象とした数値ではなく、がん・手術・放射線など他の疼痛原因を含む可能性がある点に注意が必要である。
また、本資料では「化学療法誘発性疼痛全体」と「CIPN」「疼痛性CIPN」「がん治療後の慢性疼痛」が混在している。このため、40％、41.2％、27％前後、米国9.5％、英国33～40％といった数値を同一の有病率として直接比較することはできない。
2026～2035年の疫学・市場動向を考えるうえでは、がん患者数の増加、化学療法を受ける患者数、がん生存率の改善、長期サバイバーの蓄積、疼痛評価の改善などが診断患者プールを押し上げる要因となる。一方、抗がん薬投与法の最適化や神経保護戦略が進歩すれば、重症化を抑えられる可能性もある。
したがって、今後の化学療法誘発性疼痛管理における中心的課題は、治療開始前から神経障害リスクを意識し、化学療法中にしびれ、灼熱痛、感覚過敏などを継続的に評価すること、疼痛が生じた場合には鎮痛薬、神経障害性疼痛治療薬、理学療法、心理支援などを組み合わせること、重症例では抗がん薬の減量・変更を検討すること、そしてがん治療終了後も慢性疼痛をサバイバーシップケアの一部として継続管理することである。2026～2035年は、化学療法誘発性疼痛を「治療中は仕方のない副作用」として扱うのではなく、がん治療の継続性と長期QOLを左右する重要な治療関連合併症として、予防、早期評価、多職種支持療法、新規神経保護治療の開発を進めることが、臨床・市場双方の主要テーマになるとまとめられる。
※目次構成
01
序文
1.1 はじめに
1.2 調査目的
1.3 調査方法および前提条件
02
エグゼクティブサマリー
03
化学療法誘発性疼痛市場概要（8主要市場）
3.1 化学療法誘発性疼痛市場の過去市場規模（2019年～2025年）
3.2 化学療法誘発性疼痛市場の予測市場規模（2026年～2035年）
04
化学療法誘発性疼痛疫学概要（8主要市場）
4.1 化学療法誘発性疼痛疫学状況（2019年～2025年）
4.2 化学療法誘発性疼痛疫学予測（2026年～2035年）
05
疾患概要
5.1 症状および徴候
5.2 原因
5.3 リスク要因
5.4 ガイドラインおよび病期分類
5.5 病態生理
5.6 スクリーニングおよび診断
5.7 化学療法誘発性疼痛の種類
06
患者プロファイル
6.1 患者プロファイル概要
6.2 患者心理および感情面への影響要因
07
疫学状況および予測（8主要市場：2019年～2035年）
7.1 主要調査結果
7.2 前提条件および根拠
7.3 化学療法誘発性疼痛の診断済み有病患者数
7.4 種類別の化学療法誘発性疼痛患者数
7.5 性別別の化学療法誘発性疼痛患者数
7.6 年齢別の化学療法誘発性疼痛患者数
08
疫学状況および予測：米国（2019年～2035年）
8.1 米国における前提条件および根拠
8.2 米国における化学療法誘発性疼痛の診断済み有病患者数
8.3 米国における種類別の化学療法誘発性疼痛患者数
8.4 米国における性別別の化学療法誘発性疼痛患者数
8.5 米国における年齢別の化学療法誘発性疼痛患者数
09
疫学状況および予測：英国（2019年～2035年）
9.1 英国における前提条件および根拠
9.2 英国における化学療法誘発性疼痛の診断済み有病患者数
9.3 英国における種類別の化学療法誘発性疼痛患者数
9.4 英国における性別別の化学療法誘発性疼痛患者数
9.5 英国における年齢別の化学療法誘発性疼痛患者数
10
疫学状況および予測：ドイツ（2019年～2035年）
10.1 ドイツにおける前提条件および根拠
10.2 ドイツにおける化学療法誘発性疼痛の診断済み有病患者数
10.3 ドイツにおける種類別の化学療法誘発性疼痛患者数
10.4 ドイツにおける性別別の化学療法誘発性疼痛患者数
10.5 ドイツにおける年齢別の化学療法誘発性疼痛患者数
11
疫学状況および予測：フランス（2019年～2035年）
11.1 フランスにおける前提条件および根拠
11.2 フランスにおける化学療法誘発性疼痛の診断済み有病患者数
11.3 フランスにおける種類別の化学療法誘発性疼痛患者数
11.4 フランスにおける性別別の化学療法誘発性疼痛患者数
11.5 フランスにおける年齢別の化学療法誘発性疼痛患者数
12
疫学状況および予測：イタリア（2019年～2035年）
12.1 イタリアにおける前提条件および根拠
12.2 イタリアにおける化学療法誘発性疼痛の診断済み有病患者数
12.3 イタリアにおける種類別の化学療法誘発性疼痛患者数
12.4 イタリアにおける性別別の化学療法誘発性疼痛患者数
12.5 イタリアにおける年齢別の化学療法誘発性疼痛患者数
13
疫学状況および予測：スペイン（2019年～2035年）
13.1 スペインにおける前提条件および根拠
13.2 スペインにおける化学療法誘発性疼痛の診断済み有病患者数
13.3 スペインにおける種類別の化学療法誘発性疼痛患者数
13.4 スペインにおける性別別の化学療法誘発性疼痛患者数
13.5 スペインにおける年齢別の化学療法誘発性疼痛患者数
14
疫学状況および予測：日本（2019年～2035年）
14.1 日本における前提条件および根拠
14.2 日本における化学療法誘発性疼痛の診断済み有病患者数
14.3 日本における種類別の化学療法誘発性疼痛患者数
14.4 日本における性別別の化学療法誘発性疼痛患者数
14.5 日本における年齢別の化学療法誘発性疼痛患者数
15
疫学状況および予測：インド（2019年～2035年）
15.1 インドにおける前提条件および根拠
15.2 インドにおける化学療法誘発性疼痛の診断済み有病患者数
15.3 インドにおける種類別の化学療法誘発性疼痛患者数
15.4 インドにおける性別別の化学療法誘発性疼痛患者数
15.5 インドにおける年齢別の化学療法誘発性疼痛患者数
16
患者経路
17
治療課題および未充足ニーズ
18
キーオピニオンリーダー（KOL）による洞察
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